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100社ウェブサイト調査レポート「東京都の製造関連業2017年度版」


 

企業がどのように自社サイトを運営・活用しているのか?
グルコムでは、2017年に東京都の製造関連業を対象に、100社のウェブサイトを調査しました。
今回はその内容を書いています。

 

■ウェブサイト調査項目

(1) スマホ対応の割合について
(2) SNS の活用について
(3) 動画活用について
(4) 言語対応について
(5) ニュース配信頻度(年)について
(6) ウェブサイト使用目的について
(7) 他サイト運営について
(8) 展示会出展頻度について
(9) フック商材について
(10) ダウンロード・その他サービス

 

スマホ対応の割合について

64社の企業が未対応

各企業のウェブサイトを調査したところ、100 社中64 社がスマホ対応などを行っておらず、PC 版のみのウェブサイト運用をしている様でした。
次に多かったのが、ブラウザウィンドウサイズで可変する仕様のレスポンシブ対応が29社となっております。

SNSの活用について

78社の企業がSNS利用なし

各企業のウェブサイトを調査したところ、78社の企業がSNSを活用していない様です。
22社の企業がSNSを活用していましたが、中でもYouTubeが一番多く、次いでフェイスブック、リンクドインという並びになりました。
特に外資系・海外進出企業は、複数のSNSを運営していることがわかりました。

動画活用について

86社の企業が動画活用なし

各企業のウェブサイトを調査したところ、86社の企業が自社サイトにて、動画を使用・掲載していない様です。
動画を使用している企業は24社でした。

注)調査対象:自社サイト内に動画を掲載している企業が対象

言語対応について

64社の企業が他言語対応

各企業のウェブサイトを調査したところ、36社の企業が日本語のみの対応、64社の企業が他言語対応している様です。
今回の調査では、他言語対応で一番多かったのが「英語」そして次に多かったのが「中国語」でした。

ニュース配信頻度(年)について

31社の企業が年に0〜3回

各企業のウェブサイトを調査したところ、31社が年0〜3回、24社が4〜11回のニュース情報を更新しているようです。
今回の調査では55社(半分以上)の企業が、月1回以下のペースでニュース情報を更新していることになります。

ウェブサイト使用目的について

41社の企業が製品PR型

各企業のウェブサイトを調査したところ、41社の企業が製品PR型、22社の企業が事業・製品PR型のウェブサイトを運営している様です。
今回の調査では63社(60%以上)の企業が、製品情報を中心としたウェブサイトを運営していることになります。

他サイト運営について

73社の企業が自社サイトのみ

各企業のウェブサイトを調査したところ、73社の企業が自社サイトのみの運営を行っている様です。
自社サイトの他に、事業用のPRサイトや、製品販売を行うECサイトが合わせて19社。
その他には、サンプル製品等のダウンロード専用サイトや、会員限定サイト、専門家向けセミナーサイトがございました。

展示会出展頻度について

54社の企業が年1回以上出展

各企業のウェブサイトを調査したところ、54社の企業が年1回以上展示会へ出展している様です。
54社の出展頻度の割合から、平均して2〜3ヶ月に1回の割合で展示会に出展しています。

フック商材について(問合せ以外で、顧客情報を取得する商材)

27社の企業がフック商材あり

各企業のウェブサイトを調査したところ、27社の企業がフック商材を利用して顧客情報を集めている様です。
内訳としては、1位「資料請求」 2位「会員登録」 3位「メルマガ・ニュースレター登録」 となっており、その他は「貸出機ご依頼」「オンライン見積り」「CADデータダウンロード」などがありました。

注)フック商材を複数行っている企業もございましたので合計数は102社となっております。

ダウンロード・その他サービス

52社の企業が資料ダウンロードあり

各企業のウェブサイトを調査したところ、52社の企業がカタログ・資料ダウンロードサービスを行っている様です。
その他には、ライブチャット・ニュースレター・WEBマガジンなどのサービスを提供している企業もございました。

100社ウェブサイト調査レポート まとめ

今回調査では、半分以上の企業が、スマホ対応・SNS 活用・動画活用を行っていませんでした。
また、ニュース配信頻度も少ない企業が多く、ウェブサイトからの集客施策にあまり力をいれていない企業も多く見られました。

インターネット上で情報を探している新規顧客を開拓するには、自社サイトの集客力を高めることが必要です。

ウェブマーケティングを自社に取り入れることにより、インターネット上で自社製品・サービスを探しているユーザーに対して、情報配信・PRを行っていくことが可能になります。